糸付き玉 被害状況一覧

糸付き玉 被害状況一覧(更新日:2011.2.25)

 現在も様々な遊技機を狙って「糸付き玉」による被害が確認されている状況です。
 以下に、これまでに被害が確認されている機種とその手口をまとめましたので、ご確認ください。

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 情報提供:株式会社ジーティネット

ジーティーネット

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藤商事が「CRゲゲゲの鬼太郎」を発表

藤商事が「CRゲゲゲの鬼太郎」を発表(更新日:2011/2/21)

藤商事は2月21日、パチンコ新機種「CRゲゲゲの鬼太郎~妖怪頂上決戦~」の展示会を開催した。


新機種は、水木しげる原作の同名妖怪アニメがモチーフの第4弾機。大当り中に確変期待度が異なる3つのバトル演出で継続告知を行うバトルボーナスが最大の見所となっている。大当り確率1/387.7・確変突入率約78%というスペック。

プロモーションでは、携帯電話とPCの両方で楽しめるスペシャルサイト「鬼太郎ランド」をオープン。機種情報はもちろん、WEBゲーム、鬼太郎検定など多彩なコンテンツを用意しファンにアピールする。

遊技通信

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エース電研が「CR特捜戦車隊ドミニオン」を発表

エース電研が「CR特捜戦車隊ドミニオン」を発表(更新日:2011/2/21)

エース電研は2月18日、パチンコ新機種「CR特捜戦車隊ドミニオン」の展示会を開催した。


新機種は、士郎正宗原作の同名アニメがモチーフ。大当り確率1/317.13・確変突入率72%(80回転のST)という仕様の「NLY+」の1スペックでの発表となっている。初当り後に突入する電サポモード「砲撃チャンス」中に大当りを引き戻すと、以降は電サポ100回がループする継続率90%の「バトルモード」に突入する。

遊技通信

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青年部全国交流会、第2回目は「若年層の取込み」をテーマに開催

青年部全国交流会、第2回目は「若年層の取込み」をテーマに開催(更新日:2011/2/21)

各県遊協の青年部会が一堂に集まる「遊技業青年部会全国交流会」が2月16日に開催され、パチンコ離れが進む若年層の掘り起こしをテーマに基調講演やグループディスカッションなどを行った。


交流会は昨年3月、兵庫県遊協の青年部会が幹事となって開催された初会合に次いで2回目。今回は東京都遊協青年部会が幹事となり、1都2府17県の青年部から約100名が参加した。

交流会では、テレビ東京で放映された「ルビコンの決断〜ウイスキー需要復活までの軌跡〜」を基調放映し、角ハイボールで若年層のウィスキー需要の掘り起こしに成功した事例を学んだ。また、早大理工学術院の大野高裕教授が「若年層こそ宝の山」と題して基調講演を行い、都遊協青年部会と産学協同で若年層をいかにパチンコに取り込んでいくかの模索をしているとして、研究成果の途中経過を解説。その後、参加者はグループごとに分かれたワークショップを行い、若年層をホールに取り込むためのアイデアを出し合った。

第3回目の会合は来年、愛知県遊協の青年部会が担当幹事となって開催される予定。

遊技通信

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PCSAパネルディスカッションで、カジノについて議論

PCSAパネルディスカッションで、カジノについて議論(更新日:2011/2/21)

PCSAが開催した第36回公開経営勉強会で、「カジノ法案に伴う業界への影響と将来」をテーマとしたパネルディスカッションが行われるなどした。


カジノ法案が議論される過程において、パチンコ業界が社会から受ける影響や業界が社会的認知を得るのに必要な取り組みなどについて、4名のパネラーが様々な視点から議論を交わした。パネラーは、前自民党衆議院議員の葉梨康弘氏、三堀法律事務所・弁護士の三堀清氏、フジサンケイビジネスアイ東京本社編集局の青山博美氏、国際カジノ研究所の木曽崇所長。

三堀氏は「カジノ論議の過程で、パチンコ業界の問題点が国民の前にあぶり出される」などと話し、その結果、パチンコが『もう少しおとなしいものになるべきである』という方向に行くのではないかと推測した。

遊技通信

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PCSAが雇用促進税制の適用対象への要望を決議

PCSAが雇用促進税制の適用対象への要望を決議(更新日:2011/2/21)

PCSAは2月17日、第9期第3回臨時社員総会および第36回PCSA公開経営勉強会を開催し、「雇用促進税制の適用対象にかかる要望書」の決議を行った。


雇用促進税制は、企業が雇用に関する一定条件を満たせば、法人税額の控除が受けられるという政府の雇用促進政策の一環として進められている優遇措置だが、昨年12月に公表された内閣府の「雇用促進税制等PT最終とりまとめ」で、「企業が、風俗営業等を営む場合は、税制上の雇用増加インセンティブを付与することは不適当と考えられる」と、ホール企業が適用除外にされていた。

この判断に憂慮を示したPCSAでは、風俗営業企業が適用除外とされていることに対して遺憾の意を表明するとともに、ホール業界の売上高(21兆7,000億円)、法人税額(1,648億円)、雇用人数(30万188人)、新卒採用(4,000〜5,000人)の各種データを挙げて、国に対する「貢献度合い」を他業種との比較のなかで強調。適用の検討を訴えていく意向を固めた。

この日の社員総会では、要望書の内容および、送付先を細川律夫厚生労働大臣をはじめ、副大臣、政務次官にすることを正式に決議した。

遊技通信

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同友会、入替自粛の検証結果を他団体へ提案

同友会、入替自粛の検証結果を他団体へ提案(更新日:2011/2/21)

同友会は2月16日、昨年のAPEC開催に伴って実施された遊技機の入替自粛の検証結果を、他団体にも提案する意向を明らかにした。


同会の入替自粛に関する意見交換は1月の理事会で実施されており、その際、会員企業より「業績の低下」や「ファン離れを招来した」など、ネガティブな意見が多く寄せられていた。

高濱正敏代表理事は、警察業務の軽減化や経費削減という入替自粛の目的に理解を示しながらも、「SISのデータや自社データで比較しても、1月の業績まで悪影響を及ぼした。全国的な入替自粛の検討が行われる際には、我々でまとめた検証結果を踏まえた上で検討してもらえれば」と説明し、定期化しつつある入替自粛に懸念を示した。

遊技通信

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フリーマーケットでの募金が100万円を突破

フリーマーケットでの募金が100万円を突破(更新日:2011/2/21)

パチンコホールでのチャリティーフリーマーケット「楽市楽座」の運営を手がけるマーケットエンタープライズはこのほど、チャリティー募金総額が100万円を突破したと発表した。


同社のフリーマーケットでは、会場の一角において地域福祉や地域活性化のための募金活動も展開しており、2月10日時点で135万1522円が集まった。

パチンコ店の駐車場を利用することで、出店者が負担すべき出店料をホール側が協賛金というかたちで負担。出店者は無料で出店できるので、赤字になる心配がなく、その分、来場者が掘り出し商品を安価で購入できる利点がある。さらに、ホール側としては、運営自体に一切タッチせずに自店をアピールできるのが強みで、なかでも地域情報誌などに告知することで、今までパチンコに接する機会の少なかった層へアプローチできることも大きなメリットだという。

遊技通信

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アミュゼクス、低貸玉営業についてセミナー

アミュゼクス、低貸玉営業についてセミナー(更新日:2011/2/21)

アミュゼクスは2月15日にセミナーを開催し、主に北海道における低貸玉営業について講演を行った。


札幌と帯広における低貸玉営業を視察してきたという代表世話人の田守順氏は、特に2.5円営業に関して、玉貸し構成のバランス次第でビジネスとしての可能性は拡がると述べる一方で、失敗事例の要因として、高粗利営業とプロモーション活動不足による認知活動の不徹底さの2点を指摘するなどした。

PSプランニングの渥美公一代表取締役は、田守氏の話を踏まえて北海道における低貸玉営業の多様化について講演し、オペレーションの徹底化が不可欠との考えを示した。

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島田療育センターに「守る会」が浄財を贈呈

島田療育センターに「守る会」が浄財を贈呈(更新日:2011/2/17)

都内を中心とした業界関係有志で構成される「島田療育センターを守る会」は2月15日、平成22年度に個人や都遊協地区組合から寄せられた島田療育センターへの浄財募金の贈呈式を行った。


36回目となった今年度の寄付金は約575万円。守る会を代表して活動報告を行った稲葉憲司代表は9月に行われた施設最大イベント「わいわい祭り」、12月恒例の「クリスマス会」の模様を総括し、「メンバーが常に島田療育センターの話をし、存在をアピールしていくこと必要」などとして、センターの認知度を上げることが支援継続につながることを改めて強調した。

同センターは昭和36年に日本で最初につくられた重症心身障害児施設。その創設に際し、当時の日本橋遊技場組合・組合長だった故・島田伊三郎氏が深く関わったこともあり、現在でも業界有志の「守る会」が物心両面からサポートしている。

遊技通信

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