エンビズ総研、競争期の1円パチンコでセミナー

エンビズ総研、競争期の1円パチンコでセミナー(更新日:2010/1/29)

エンビズ総研は1月28日、Aclubの月例セミナーを開催。「大変革時代の到来、低貸玉営業で稼ぐ仕組み」をテーマに、副主任研究員の小川隆志氏とコンサルタントの荒川陽平氏が講師を務めた。

小川氏は、低貸玉営業が差別化策や苦肉の策で始まった導入期、抵抗策として展開された普及期と経て、現在は「当然の策」の競争期に入っていると指摘。また荒川氏が、4円と1円の使いこなし術を解説。4円から1円への流出をくい止め、なおかつ低玉貸で営業利益を増やすには、
従来の収益モデルを一度、リセットすべきだと述べた。

遊技通信

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全日遊連が「Wチャンス賞」の抽選会を開催

全日遊連が「Wチャンス賞」の抽選会を開催(更新日:2010/1/29)

昨年11月に3日間にわたって開催された全日遊連主催「第19回全国パチンコ・パチスロファン感謝デー」の「Wチャンス賞」抽選会が1月28日に開催され、応募ハガキ総数3万7288通のなかから120枚の当選ハガキを抽選した。

各都道府県ごとに分けられたアクリルケースの中から東急百貨店関係者が抽選。ファン感の購入セット数に応じて当選本数が振り分けられ、北海道から順に行われた。今回の賞品は、パナソニックの電動自転車や42V型液晶テレビなど6コースのなかから選択が可能となっている。

遊技通信

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丸和商事、破産手続き開始決定受ける(東京)

丸和商事、破産手続き開始決定受ける(東京)(更新日:2010/1/29)

民間信用調査機関によると、丸和商事(葛飾区、代表新井富春氏)と関係会社の高砂企業が、2009年12月4日に債権者より東京地裁へ破産を申し立てられ、1月12日に破産手続き開始決定を受けたことが分かった。

丸和商事は1948年創業のパチンコホール経営業者で、新潟市内で2店舗を経営していたが、経営不振で毎期欠損計上が続いたためホールを閉鎖。その後、東京・新小岩に開店していたが、過当競争などで赤字計上が続いたことから2000年7月3日に民事再生法の適用を申請。翌01年8月3日に再生計画の認可決定が確定し債権者
に対する弁済をスタートし、04年8月3日には再生手続きが終結して再生計画は順調に進んでいた。しかし、パチンコのファン離れが加速し売り上げが落ち込み厳しい資金繰りを余儀なくされ、08年末頃からは再生計画に基づく弁済が履行できなくなっていた。このため09年初旬にホールを任意売却し特別清算手続きに入る準備をしていたが、売却で得た資金の一部が債権者の同意を得ずに外部へ流出、債権者より破産を申し立てられることとなった。

高砂企業は1971年に設立され、大田区でパチンコホールを経営していたが、丸和商事に連鎖し00年7月27日に
民事再生法の適用を申請していた。

民事再生法の適用申請時点の負債は2社合計で約68億5000万円であったが、一部再生債権として弁済していること、申し立て後に共益債権が発生していることから、変動している模様。

遊技通信

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アルテックジャパンがパチスロ営業を支援する特別無料セミナー

アルテックジャパンがパチスロ営業を支援する特別無料セミナー(更新日:2010/1/29)

店内装飾をトータルプロデュースするアルテックジャパンは1月26日から、東京、名古屋、大阪の全国3都市でパチスロ営業を支援するための特別無料セミナーを主催。サミー、タイヨーエレック、山佐のメーカー3社が協賛した。

セミナーには船井総合研究所の講師4名を招へいされ、パチスロ営業に力を注ぐ必要性や、その業績向上に必要なポイントなどを各講師がレクチャーした。奥野倫充氏は、過当競争による低貸玉営業の採算性低下を予想し、伸びしろがあるというパチスロ営業に経営資源を注ぐ考え方を推奨するなどした。

遊技通信

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ニフティ「パチンコ・パチスロAWARD2009」が発表

ニフティ「パチンコ・パチスロAWARD2009」が発表(更新日:2010/1/29)

ニフティはこのたび、パチンコ・パチスロ情報サイト「777@nifty」において、「パチンコ・パチスロAWARD2009」を発表。

受賞タイトルを「パチンコMVP(ハイスペック)」「パチンコMVP(遊パチ)」「パチンコMIP」「パチスロMVP」「パチスロMIP」の5部門に分け、それぞれ受賞機種を決定。MVPは市場への設置台数や稼働などをもとに選出したもので、一方MIPは機種への印象度や開発コンセプトの独自性などを評価基準として選出したもの。

「パチンコMVP(ハイスペック)」に『CR牙狼』、「パチンコMIP」には『CRシャカRUSH』、「パチスロMVP」には『緑ドン』が選ばれるなどした。

遊技通信

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都遊協理事会、原田理事長を慰留

都遊協理事会、原田理事長を慰留(更新日:2010/1/29)

東京都遊協は1月26日、新年理事会を開催。

理事会における議案審議終了後、昨年11月の理事会で高齢を理由に辞意を示していた原田實理事長の続投を求める声が複数の理事会出席者から上がった。そうした声に対し、原田理事長は「健康診断後に正式に回答する」としながらも、続投に応じる可能性を示唆した。

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トラストキャリーが事業停止、自己破産申請へ(神奈川)

トラストキャリーが事業停止、自己破産申請へ(神奈川)(更新日:2010/1/29)

民間信用調査機関によると、遊技機器輸送などを手掛けるトラストキャリー(藤沢市、代表軍司芳徳氏)が1月21日までに事業を停止し、事後処理を弁護士に一任し、自己破産申請の準備に入ったことが分かった。

同社は1999年5月の設立で、パチンコ・スロット台など遊技機器関連の輸送や中古遊技機器の保守管理を手がけ、大手パチンコメーカーなどを得意先に事業を展開していた。協力業者を含めると車両約200台の輸送体制で営業区域は全国に及び、営業所拡充により受注体制を強化して業績を伸ばし、2007年10月期には年収入高約8億7500万円をあげていた。

しかしその後は個人消費の冷え込みや規制強化により得意先業界の設備投資が抑制されたことで受注はジリ貧に推移、08年10月期の年収入高は約6億円に減少し採算も悪化していた。この間、従業員の削減など社内合理化に取り組む一方で、新規事業としてパチンコホールへの情報誌発行などを模索したものの奏功せず、新たな資金調達が困難となり事業継続を断念した。

負債は約3億5000万円の見込み。

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「あしたのジョー」ファン向けイベントに3500名が来場

「あしたのジョー」ファン向けイベントに3500名が来場(更新日:2010/1/29)

京楽産業.とサミーは、「びっくりぱちんこ あしたのジョー」と「パチスロ
あしたのジョー」の全国導入を目前に控えた1月24日、東京ビッグサイトにおいて、ファン向けプロモーションイベント『ぱちんこ・パチスロあしたのジョー  ファンフェスティバル  ~あしたのために、打つべし!~』を開催。

人気芸人や新人アイドルによるトークショーのほか、パチンコ・パチスロ攻略誌ライターによる試打大会を実施。来場者に一足早く実機を楽しんでもらおうと、パチンコ・パチスロ合わせて140台の試打コーナーを設けるなど、延べ3540名が来場し、イベントは大きな盛り上がりをみせた。

遊技通信

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パール社、会員管理システム「PCS」を刷新

パール社、会員管理システム「PCS」を刷新(2010/01/27更新)

 パールマーケティングソリューションズ(東京都中央区、竹村悟志社長)はこのほど、同社の会員管理システム『パールカード・システム(以下、PCS)』を刷新。新機能として来店客から効率的にアンケート収集ができる機能を追加したほか、貯玉機能や来店ポイント機能といった既存の主要機能を拡充し、1月23日から『新世代パールカード・システム』として正式リリースした。

 PCSは端玉貯玉専用の会員を募り、貯めた端玉をポイント(名称はパールポイント)として管理し、ポイントに応じた景品を提供するほか、店内に設置したキオスク端末により来店客に来店ポイント(名称はEチップ)を発行するシステム。Eチップはキオスク端末上に用意された各種景品と交換可能。

 今回、新機能として追加されたアンケート機能では、来店客へのEチップ発行時に予め店側が設定したアンケート内容を表示させることで、キオスク端末(Eチップ端末)の全利用客からのアンケート収集を実現。店側は自動集計されたアンケート結果を分かりやすいグラフで閲覧・分析できる。既存のPCS導入店でも、ソフト変更にて新システムへの移行が可能だ。

 パール社の担当者はアンケート機能の活用方法について、「家電量販店の来店ポイントサービスと同様に気軽に利用でき、高い利用率を確保できるため、アンケート機能では多くのお客様の“生の声”を迅速・簡単に集めることが可能。例えば一番期待されているイベント、自店で実施しているサービスの認知度、送ったDMの視読率など、これまで数値化できなかったものを“見える化”させることができます。また、他に何店舗通っているのかなど、来店履歴だけでは把握できなかった情報収集も可能になります」と話している。

 なお、パール社の取引店舗数はPCSをメインに約450店舗に達しており、PCS導入店における端末利用率は平均して全来店客の約70%という。
パールマーケティングソリューションズ

グリーンべると

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ワンデーポートがギャンブル問題のセミナー

ワンデーポートがギャンブル問題のセミナー(更新日:2010/01/26)

ギャンブル問題からの回復施設・ワンデーポート(所在地・横浜市)は1月17日、東京都渋谷区の「東京ウィメンズプラザ」でセミナー「依存問題とパチンコ業界」(助成・都遊協)を開催。早くから依存問題に取り組み始め、現在ではリカバリーサポートネットワーク(RSN)の運営委員会委員である、大分セントラル(本社・大分市)の力武一郎社長が講演。ホールのトイレに張るよう、全日遊連とRSNが配布している啓発ポスターに触れ、「張っているホールも増えてきたが、張っていないホールもまだ多い。ほとんどのホールが張ってくれるようになったとき、社会から見た目もずいぶん変わるのではないか」と話した。

プレイグラフ

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