船井総研の「番頭塾」に約130名参加

船井総研の「番頭塾」に約130名参加(更新日:2008/12/02)

船井総合研究所(本社・大阪市、小山政彦社長)は11月17日に大阪、20日に東京で「第7期 番頭塾 第2回」を開催。同社パチンコビジネス支援グループの上席コンサルタントである奥野倫充氏主催の勉強会で、ホール企業の店長やエリアマネージャーなどの“番頭役”を対象としたもの。今回は東京と大阪を合わせ、約130名の“番頭”らが参加。奥野氏、同グループの青山真砂樹氏、野尻純平氏、竹田和治氏の4人が講師を担当。機械、販促、低玉貸し営業など、さまざまな側面から正月商戦を上手く乗り切るポイントなどを提唱した。

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ウイングが儲かる店づくりセミナー開催

ウイングが儲かる店づくりセミナー開催(更新日:2008/12/02)

人材派遣のウイング(星山隆子社長)は11月19日、大阪市の駅前第3ビルで「第2回儲かるための店づくりセミナー」を開催した。講師は経営コンサルタント会社シンクの村上允偲社長。自店320台、隣接する競合店680台。稼働で大幅に負けているホールが3カ月間で立ち直ったノウハウを公開した。競合店の玉貸し料金が4円と1円の併設に対して全台2円に変更。自販機はオール50円、無駄な経費の徹底的な見直しで、11%の稼働率を50%に引き上げることに成功した。

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エンビズがセミナーでMAXタイプの活用法

エンビズがセミナーでMAXタイプの活用法(更新日:2008/12/02)

エンビズ総研(本社・東京都台東区、藤田宏社長)は11月19日に東京、20日に大阪でAclub月例セミナー「~パチンコ人気復権の落とし穴~MAX人気は“危険信号”!? 人気の『モト』を分析せよ!」を開催。同社コンサルタントの林秀樹氏が講師を担当。林氏はMAXタイプを有効に使うには「それぞれの機種の特性を把握する」「(機種の辛さではなく)“プラス面”(継続率の高さ、平均獲得出玉数など)を強調する」「ドル箱やプレートでしっかりと出玉演出を行う」の3つが重要であると説明した。

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パチ研が無料セミナー

パチ研が無料セミナー(更新日:2008/12/02)

パチンコ産業研究開発機構(略称・パチ研、鏡味基也理事長)は11月20日、東京都新宿区の「モノリスビル」で無料セミナーを開催。都内大手ホールの元営業部長・岩本健一氏やグリーンヒルズJAPAN代表のバッファロー桐山氏、セキュリティ関連企業「セデック」営業部の残間靖マネージャーの3者が講演。「接客や清掃などは一定レベル以下だと、確かにお客さんはいなくなるが、一定レベルを大幅に超えたからといって、それ以上の集客にはつながるわけではない。肝心なのは出玉と入替。全台で勝とうとせず、甘デジやフルスペックなど、自店の得意分野が必ずあるので、そこを伸ばすようにしてほしい」(岩本氏)と力説するなど、約70人のホール関係者を前に熱弁をふるった。

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PTBが業法制定訴える2度目の声明

PTBが業法制定訴える2度目の声明(更新日:2008/12/02)

ホール企業の業務の適正化・健全化を目的とした第三者監視機関、パチンコ・トラスティ・ボード(PTB)の有識者懇談会は11月20日、パチンコの社会的必要性と遊技新法(仮称)制定を訴える声明文を発表した。PTB有識者懇が対外的なメッセージを発表するのは6月に続いて2回目。パチンコが大衆娯楽として60年以上にわたって親しまれてきたこと、周辺雇用も含めると50万人以上が携わる巨大産業であることなどから社会的必要性を強調。1円パチンコの普及も新潮流として高く評価する一方、いまだ十分な社会的認知をされていない現状を憂慮。この現状を打開するには遊技新法制定が不可欠だと力説している。

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環境総研が改正温対法・省エネ法のセミナー

環境総研が改正温対法・省エネ法のセミナー(更新日:2008/12/02)

環境経営戦略総研(本社・東京都千代田区、村井哲之社長、旧コスト総研)は11月27日、東京都千代田区の「メジカルフレンド社会議室」で「省エネ法・温対法対応 経営者カンファレンス」を開催。改正された「地球温暖化対策の推進に関する法律」(通称・温対法)と「エネルギーの使用の合理化に関する法律」(通称・省エネ法)が、4月に施行されることに伴う説明会で、村井社長による解説のほか、環境省関東地方環境事務所の溝口幸男環境対策課長による温対法の講演、ホール企業「山水」の福地光営業本部長による省エネへの取り組み報告などが行われた。村井社長は「合計月900万円以上の電気代を払っているホール企業は、対象になる可能性が高く、所管官庁への定期報告などが必要になってくる。来年1月には電気料金も値上がりするので、エネルギーコスト抑制への早めの対策が重要」と語った。

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遊技機検定情報(12月1日東京都公安委員会告示第421号)

遊技機検定情報(12月1日東京都公安委員会告示第421号)(更新日:2008/12/02)

遊技機検定情報(12月1日東京都公安委員会告示第421号)㈱大一商会「CR遠山の金さんNL」、㈱藤商事「CRAゴーストニューヨークの幻FPW」、ニイガタ電子精機㈱「パチスロリッジレーサー2」、㈱SNKプレイモア「マキシマムインパクト」、㈱ニューギン「バトルアスリーテスZ」

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「冬こそ冬ソナ2キャンペーン」がスタート

「冬こそ冬ソナ2キャンペーン」がスタート(更新日:2008/12/02)

京楽産業.(本社・名古屋市、榎本善紀社長)は12月1日、「冬こそ冬ソナ2キャンペーン」を開始。来年の1月31日まで行う。冬到来に合わせ、もう一度「冬ソナ2」を盛り上げようという企画。新CMやポスター、Pビジョンでホールの稼働支援をするほか、韓国ツアーなどが当たる豪華プレゼントキャンペーンやスペシャルサイトで広くユーザーにアピールする。

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サミー、銀座との提携解消

サミー、銀座との提携解消(更新日:2008/12/02)

サミー(本社・東京都豊島区、中山圭史社長)は11月28日、同社の子会社である銀座(本社・愛知県瀬戸市、伊藤二博社長)との事業および資本提携を解消することを同日の取締役会で決議。合意書を締結したと発表した。解消の理由を「収益性の高いサミーブランドに開発リソース(資源)をはじめとした経営資源の配分比率を高め、安定した主力タイトルの開発体制構築とブランド力の向上を図るため」としている。来年の3月31日に同社が保有する銀座の全株式を伊藤社長に譲渡する予定だが、具体的条件は今後協議。すでに銀座から開発を受託し、供給を決定している製品については提携解消日に関わらず供給するとしている。

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マルハン、経常利益165%の伸び

マルハン、経常利益165%の伸び(更新日:2008/12/02)

マルハン(本社・東京都千代田区、韓裕社長)は11月28日、同区の「帝国ホテル東京」で第37期中間決算会社説明会を開催。中間期連結業績は、売上高1兆73億円で前年同期比110.2%(928億円増)、経常利益201億円で前年同期比164.9%(80億円増)となった。玉稼働数が前年同期の3万5324個から3万6580個と順調な伸びを見せるなど、パチンコが好調に推移したことが要因。韓社長は、売上2兆300億円、経常利益390億円という通期見通しについて「売上は2兆円を少し超えたところでの着地を考えているが、経常利益は450億円ぐらいのところが見える可能性もある」と述べた。また、営業状況について説明した韓俊副社長は当面の施策として、現行のハイスペック機がメーカー側の内規変更で4月以降、出なくなることを踏まえ、3月末まではハイスペック機を積極導入する意向だが、10月から不況の影響がパチンコ業界にもあらわれ、「ファンも財布の紐をしめ始めた」と認識。ここ2、3年、ユーザーの中心であったミドル層が、ハイスペック機へ流れる一方、1円を求めるライト層も増加傾向にあり、「このバランスをどう考えていくかが、今後の営業のポイントになる」との見解を示した。

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